はじめに

Liigaユーザーの皆様の中には、第二新卒での転職を考えておられる方もいらっしゃるかと思います。しかし、一口に第二新卒といっても一体どのような人が該当するのでしょうか。ご自身の年齢を基に考えたらいいのか、はたまた大学卒業の時期から考えたら良いのか、空白期間があると該当しないのか、などと考え込んでしまっている方もおられるかもしれません。また、どのような求人を探せばよいかが分からずに悩むこともあるでしょう。

そこで本記事では、Liigaに掲載されている「第二新卒歓迎」の求人情報をもとに、上記の質問に答えていきます。この記事をお読みいただくことで、第二新卒とは何歳までが該当するのか、どのような募集がはまってくるのかをご理解いただけると思います。

実は狙い目？一般的な第二新卒とは

そもそも「第二新卒」とは何を指すのでしょうか。実は明確な決まりはなく、厚生労働省も「それぞれの企業の中で第二新卒の定義がある場合にはその定義によるもの」とし、特に定義がない場合は、「学校（高校、専門学校、短大、高専、大学、大学院）卒業後、おおむね ３年以内の者」としています。
参考：https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12602000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Roudouseisakutantou/0000065181.pdf

また採用枠についても国は、卒業後３年以内の者も「新卒枠」での応募受付ができるよう求めています。ですから、採用情報を探す時は「新卒募集」と「キャリア採用」の双方を確認することができます。このように考えると、実は第二新卒は「狙い目」なのかもしれません。
参考：https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/000775751.pdf

第二新卒とは何歳のことなのか。年齢か？卒業／修了してからの年数なのか

その上で求人票を見てみると、第二新卒に該当する年齢は、4大卒は25歳前後、大学院卒の方は27歳前後が多い印象があります。卒業/修了してからの年数に明確な定義はありませんが、30代では経験やスキルをより重視されるようになるため、第二新卒として就職することは難しいと考えられます。

ところで、情報を集めてみると「求人票に何歳まで、と明記されていない」とう点に気付く方もおられるでしょう。これは法律で年齢制限を設けて採用活動を行うことが原則禁じられ、そもそも年齢制限は例外規定という扱いになっているためです。

学部卒と院卒では異なるのか

厚生労働省の基準に当てはめると、学部卒、院卒問わず、一般的には｢卒業から3年以内の求職者｣が第二新卒として扱われます。ただし前述の通り20代の求職者を前提としているため、院卒の場合は早めの行動が鍵になるでしょう。

第二新卒で重要なのは年齢なのか、就労経験なのか

第二新卒には柔軟性や将来性が期待されるため、ある程度年齢が重視されるでしょう。ポテンシャル採用の場合も多く、強い熱意を伝えて伸びしろをアピールすることで評価を得られることもあります。

第二新卒の場合、就労経験は一般的な中途採用者と比較すると重視されません。即戦力になるような社会人経験よりも、｢能力を高める意欲｣や｢会社へのフィット感｣が求められています。ただし新卒との違いは「会社員としての基本が分かっているか」という点もありますので、マナー等も含めておさらいしておいた方がよいでしょう。

新卒と一緒に採用試験に臨むのか？それとも第二新卒専用の求人なのか

企業が「新卒枠」「第二新卒枠」とうたって募集をしている求人の他にも、第二新卒をターゲットとしているであろう中途募集の求人も数多くあります。

以下のような求人も、「第二新卒」と明言はされていませんが、職階や職務内容を見る限り若手を募集している、かつ他企業での業務経験を求めていることから、一般的に言われる第二新卒として応募が可能な求人と言えるでしょう。

なぜ第二新卒を採用するのか～企業側の気持ちになって考えてみる

ところで、企業側はなぜ第二新卒を採用するのでしょうか。

第二新卒の強みは、短期間でも社会人経験があるということです。ビジネスマナーなどの社会人基礎力をある程度身につけているため、育成がしやすく歓迎されます。また、前職でのキャリアが短いため新卒と同様の柔軟性も期待できます。さらに新卒での就職活動の知見があり、企業について理解を深めた上で入社する人が多いため、高いコミットメントが期待できます。

厚生労働省の新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況によると、大卒では10人に1人が1年目で離職し、3年目までに3割が退職という状況が長年続いています。新卒の退職者はあまり珍しくないのです。

目標を持った第二新卒の転職活動であれば、企業側にもネガティブなイメージはそれほどもたれない、と思って行動してよいでしょう。

第二新卒の求人情報で頻出するキーワードとは

ここまで「第二新卒」の定義や年齢について触れてきました。総合すると、「第二新卒」とは、一般的に3〜5年程度の業務経験を積んだ若手ビジネスパーソンに対して、ポテンシャルを考慮して採用する枠、という認識で良いと思われます。

ただし、上述の通りはっきりと年齢制限が記されていない例がままあるため、求人情報から企業側の採用の意図を読み解く必要があります。

そこでここでは、第二新卒に門戸が開かれた求人の具体例によく登場するキーワードについて解説します。

若手

「若手」にも様々な定義があります。と言うのも会社によっては年齢構成が様々だからです。その中であえて言えば、新卒～5年目くらいでしょうか。 求人情報にある「社会人経験〇年未満」や、「経験社数〇社以下」というフレーズは若手を求めている現れであり、第二新卒にチャンスがあると言ってよいでしょう。

業界経験不問

こちらの業界経験不問も「第二新卒歓迎」の求人情報でよく見るキーワードです。新卒で業務経験を積んだ後、「やはり新卒ではご縁がなかったあの業界に飛び込みたい」と考える人にとってはチャンスとも言えるでしょう。

一方で、業界経験不問という言葉を理解するには注意が必要です。というのも、業界経験を問わないからといって、誰でも歓迎されるというわけではないからです。求人情報を見ると、営業企画・推進や市場分析、マネジメントなどの経験を求めるものもあります。同じ年齢で上記のようなスキルを持っている候補者と競うことになれば、競り負けてしまう可能性があります。

業界経験がないことを補えるだけの、どの業界でも役立つ経験やスキルを棚卸しておくようにしましょう。

ポテンシャル採用

ポテンシャル採用とは、即戦力となるようなスキルや経験ではなく、求職者の潜在能力を評価することです。しかし、ハイクラス層をターゲットにしているような企業に何のスキルもない状態で採用されることは難しいでしょう。企業によってどんなポテンシャルを重視するかは異なります。そして、上述したもの以外にも重視されているポイントはあります。自分が入社したい企業がどんな人材を求めているのかを、明確にすることが大事です。

なお、Liigaでは第二新卒可能の求人情報をまとめて閲覧することができますので、併せてご覧ください。

第二新卒のタイミングをキャリアのチャンスに

いかがだったでしょうか。

第二新卒は新卒就活に比べてポジションが明確になっているケースもあり、競争率が低い場合もあります。また新卒と一緒に採用されるか、それとも第二新卒として別枠で採用されるかも企業やポジションに異なります。

ただ、年齢を重ねるごとにキャリアには専門性が求められるようになり、「ポテンシャル採用」等の機会は減っていく印象があります。

実際に働いた経験を通じて業界や企業に対する違和感や志向の違いに気付けたことは、決してマイナスではありません。このタイミングをキャリアチェンジのチャンスとしてとらえ、第二新卒での挑戦も選択肢に入れてみてください。