「あなたに興味がある会社からヘッドハンティングの依頼を受けて連絡しました」。もしかしてこのような電話が職場にいきなりかかってきて、対応に困ってしまっているところではありませんか？　突然のことで動揺し、何かの間違いではと不安も抱えつつも、どんな話なのか興味はあるという人もいるかと思います。今回は、そんな方のために、ヘッドハンティング会社から連絡を受けたときの対応方法と、その後の注意点、クライアント企業がヘッドハンティング会社に依頼してくる背景について解説します。

（※本記事は ヘッドハンティング・転職支援 | プロフェッショナルバンク 「ヘッドハンティング最前線」からの転載です。）

ヘッドハンティング会社から連絡が来たときの対応と心構え

ヘッドハンティング会社からのアプローチに対しては、どのように対応すればいいのでしょうか。

１．ヘッドハンティング会社から連絡が来たら、その会社について調べてみよう

ヘッドハンティング会社から連絡が来たら、その会社自体についてもぜひ調べてみてください。当社であれば所在地などの会社概要を公開していますし、新聞記事など様々なメディアでとりあげていただいております。インターネットで調べても情報のないようなヘッドハンティング会社から連絡が来ていたり、他会社の名前を語って電話をかけてきたりしている場合もあるかもしれません。信頼できる、評判の良いヘッドハンティング会社かどうか自分でも調べてみましょう。

２．ヘッドハンティング会社の話を聞いてみよう

連絡が来た際には、ぜひヘッドハンティング会社の話を聞いてみてください。

「興味はあるけれど、電話がかかってきたとき近くに同僚がいて本音を伝えられなかった」

「見知らぬ電話番号からだったので、なんとなく怪しい、詐欺電話かな？と思ってしまい、反射的に電話口で断ってしまった。」そんな方も沢山いらっしゃいます。ですから、一度電話で断ったからといって、再度ご連絡いただくことに何らの負い目を感じていただく必要はありません。

もし、そのお電話が当社からのもので、このページにたどり着いているとしたら、遠慮せずにご連絡ください。その際には、どの者からご連絡させていただいたかわかるように、当社からヘッドハンティングのお電話がかかってきた旨と、恐縮ですが貴方のフルネームをお知らせください。

連絡手段は、お電話でもメールでも結構です。ただ、お電話の場合どの担当者からお電話したかの確認に数分お時間を頂戴する場合もございますので、メールでご連絡先とともに、ご連絡いただいた方がスムーズかもしれません。

「携帯電話に連絡が欲しい」と言われた際でも、ご心配であれば、会社の電話番号にいただければ、そういった社員が本当にいるのかを確かめることもできます。

転職にリスクはありますが、転職活動にリスクはありません。話を聞かないのは自分でキャリアパスのはしごを外しているのと同じぐらいもったいないことです。転職には売れどきがあります。転職活動をしないことはむしろリスクなのかもしれません。どんなに学歴が高く、大企業に勤めていても、日本の転職市場を見る限りでは年齢を重ねてしまってからの転職は難しいのが実情です。

3．ヘッドハンティング会社や、クライアント企業との面談に行ってみよう

ヘッドハンティング会社の担当者にご連絡いただければ、一度お会いしようとお話になります。その際には企業のご担当者は同席しませんので、ざっくばらんに疑問点をぶつけていただくことができます。そこで、クライアント企業のご興味をお持ちいただき、もう少し具体的な話を聞きたいとなりましたら、クライアントの担当者との面談となります。

ヘッドハンティングの連絡を受けたら、自分のキャリアの棚おろしという意味でもヘッドハンティング会社やクライアントの担当に会ってみてはいかがでしょうか。話を聞くだけなら大したコストはかかりませんし、自分のどういったところを評価してもらっているのか？という点も聞け、今後のキャリア形成上、有意義な時間になることは間違いありません。

4．内定をもらってからでも考えられる

面談の結果、内定をもらって悩んでしまうこともあるかもしれません。そこで現職の企業と様々な角度で検討し、天秤に掛けてみましょう。せっかくの御縁なので内定を機に自分のキャリア形成を考え直してみるというのは、仮に転職しなかったとしても、こういった機会はご自身の人生においてプラスなのではないでしょうか。

5．退職届は焦って出さない

もし転職活動を積極的に行うことになったとしても、選考プロセスの途中で退職届を出すのは慎重になる必要があります。ヘッドハンティングとはいえ、面接の結果が不採用になってしまったりすることもあるためです。本当にあなたをヘッドハンティングしたいと思っている企業であれば、ある程度猶予を持って時間は調整してくれるでしょう。

また昨今「嫁ブロック」という言葉もあるように一緒に暮らしている奥さんなど家族が転職に反対する場合も考えられます。勢いに任せて退職届を出してしまうのではなく、ご家族などとしっかり相談し、ご家族からもご納得いただくのを忘れないでください。

転職業界において企業がヘッドハンティング会社に依頼する背景

ここまでヘッドハンティング会社から連絡を受けたときの対応方法と、その後の注意点について説明してきました。なぜ多くの企業はヘッドハンティング会社を利用するのでしょうか。現在、ヘッドハンティングや転職をめぐる状況は、どのようになっているのでしょうか。以下で詳しく見ていきましょう。

人材採用の現状とヘッドハンティング

人材のリクルート活動には、自社HP・求人サイト・就職イベント、そして当社のようなヘッドハンティング会社など様々なツールが使われていますが、”転職の意思”の有無で考えるとツールは2パターンに分けることができます。

①転職の意思表示をしている転職希望者に対して、求人募集中の企業がアプローチするツール…自社HP・求人サイト・就職イベントなど。

②転職の意思がない現職者に対して企業側がアプローチするツール…ヘッドハンティングなど。

ここで転職者の人数を見てみると、総務省が公表する労働力調査（2017年4～6月発表）で年間329万人もの転職者がいるとされるなかでも、①のツールによってリクルートができる(意思表示をしながら転職活動をしている)人の割合はわずか6〜8%しかいません。つまり、残りの90%以上は②のツールなどによってリクルートされる(転職する意思表示をしていなかった)人であり、現職者に当たるわけです。

企業からすると、転職の意思表示をしているわずか6～8%程度の転職希望者にお声がけするより、残りの90％以上を含めて優秀な人材を採用したいと思うのは自然なことです。

でも、なぜそういった転職する気のなかった人が転職をするのでしょうか。その理由は、「あなたに興味を持っている企業がいる」という連絡をヘッドハンティング会社から受けて、気持ちが変わったからというのが要因のひとつに挙げられるのではないでしょうか。

かつては、企業のトップや役員・エグゼクティブが別会社のトップとして引き抜かれるという、まさに“ヘッド”のハンティングというケースがメインでした。しかし、今や30代~40代半ばぐらいのミドルレイヤー(中高年)もハンティング採用の対象となってきています。

ヘッドハンティング会社をよく利用している業界、地域など

業界でいえば、国土強靭化政策や復興・2020年の東京オリンピック開催が決定で盛り上がる建設業界や、成長を続けるIT業界、恒常的に人材不足である製薬・医療などの求人が多いと言われています。

またエリアでは、首都圏でのニーズもさることながら、実はクライアントの約75％が首都圏以外のクライアントや就業場所だという事実もあります。この理由は、製造メーカーなどは都市部よりも地方に工場や研究所などが多く、そこで就労できるエンジニアや研究者などが足りていないという現状があるためです。大手の転職エージェントも在京の法人営業に目が行きがちで、地方にまでサービスが行き届いているわけではありません。それでも、業界シェア率の高い優良製造業（メーカー）は地方にもたくさんあります。顧客の多くがそういった地方の製造業（メーカー）などであったりしており、また中小企業やベンチャー企業は、ネームバリューが乏しく、人材への訴求が出来ず求人応募が集まりにくいのが課題です。だからこそ、ヘッドハンティング会社を通して積極的に現職者にアプローチできるサービスが支持されていると言えるでしょう。

ヘッドハンティング対象者は？

当社では、就労人口の約90%を占める現職者のなかでも、30代後半から40代半ばぐらいのミドルレイヤー(中高年)をメインターゲットにして、ヘッドハンティングをしています（「ミドルハンティング」と当社では呼んでいます）。

企業の現場からのニーズは非常に細かい傾向にあります。たとえば「長野県でシステムエンジニアができる、20代後半で、TOEICが900点以上とれて、1年以内に勤務開始ができる人」といった細かい依頼が当社には集まります。細かい条件のすべてに適った転職希望者にヘッドハンティング以外の採用手法で、巡り合えることは難しく、一般的な採用手法ではそういった人材を見つけ出し、面接をクリアーしそして自社に入社まで至ることはかなり低い確率であると言えるでしょう。そこで企業はヘッドハンティング会社に依頼をします。

ヘッドハンティングの流れは？

クライアントからの依頼を受けたヘッドハンティング会社は、最初に、ニーズにマッチする人がいるであろう企業のピックアップをします。次に、部署や勤続年数などからターゲッティングを行い、SNSや特許情報などの公開されているものや独自のコネクションを利用して現職者の情報を集め、リスト化したなかからターゲット（候補者）を絞ってコンタクトを取っていきます。なかには特定の人物をヘッドハンティングしてほしいとターゲットの情報をクライアント自らが持ってくる「指名スカウト」の依頼もあったります。

ヘッドハンティング会社のアプローチ方法を知る

では、ヘッドハンティング会社はどのようにしてアプローチをしてくるのでしょうか。以下でご紹介したいと思います。

ヘッドハンティング会社のアプローチ方法

アプローチの方法はヘッドハンティング会社によって異なります。当社でも、メール・手紙・電話など、さまざまな方法で人材のハンティングを行っていますが、声をかけられるみなさんの立場に立ち、無理なヘッドハンティング行為は行わないという点がヘッドハンティング企業である私たちには求められるのかもしれません。たとえば、電話でいきなり連絡してくるのではなく、手紙やメールなどのみなさんのペースで確認できるツールをファーストコンタクトに使用するだけでも印象は違ってくるのではないでしょうか。文面には、クライアントの具体的な企業名などは書けませんが、出せるだけの情報を記載するように努めています。

ヘッドハンティング会社の話を聞きに行こう

他社の調査によると、ヘッドハンティングを受けたことのある方は49%もいるそうです(30代は36％、40代は50％、50代は59％)。つまりは、多くの人がヘッドハンティング会社からの連絡を受けて、対応に悩んでいる可能性があると言えます。不安な気持ちは誰にだってあるでしょう。ですが、立ち止まっていてもキャリアの道は拓きません。ヘッドハンティング会社が信頼できるか、評判が良いかなど事前に調べてからにはなりますが、ヘッドハンターの話を聞いてみてください。ヘッドハンティングの声がかかった自分に自信を持って、人生100年時代、定年延長時代などと言われていますが、これから先の人生を明るいものにしましょう。