日系企業から外資系企業に転職したときに気を付けるべきポイント

はじめに

給与や、やりがいを求め日系企業から外資系企業に転職される方がいます。 カルチャーの違いから外資系企業にフィットせずすぐに退職する場合もあります。

今回は、日系事業会社から、外資系企業事業会社に転職した際に注意すべき点をあげていきたいと思います。 外資系といっても会社によって、カルチャーもルールも異なるので、詳しいことは面接を受けたときに聞いてみましょう。

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実力に関係なくクビになるので覚悟しよう

外資系企業は、会社ごとの撤退、事業部の再編、撤退がよくあります。 近年は、バックオフィスの機能ごと香港、シンガポールに移行する動きが加速し、アジアを一つの国として見た時にその機能は一か所にあればいいという考え方があり、日本から撤退する部署も多くなっているのが事実です。 そのため、日本オフィスで働いていた人がクビになってしまうことはよくあります。 大手であれば、海外オフィスで働くことを進められたり、日本オフィスの他部署でのオファーがきたりということもありますが、基本的にクビになります。 上位大学を卒業して、そこそこ有名な外資系企業で勤務していたら、転職はたやすいことなので、流れに身を任せるしかありません。

日本国内では手が足りていないのに、グローバルで5%削減!という目標に日本も影響を受け、強制的に人員削減のあおりを受ける事例をいくつもあります。 日本の事情が欧米系の企業では本社に届きにくいという事実は念頭に置いておくべきでしょう。 運の悪い方は在籍1年未満で退職ということにもなり、履歴書に少なからず傷をつける場合もあります。

(外国人の同僚を)ファーストネームで呼び合おう

上下関係なく、外国人はファーストネームで呼び合う文化です。 相手が社長だろうが、VPだろうが、平社員だろうが、呼び捨てでメールも会話も呼ぶので最初は戸惑う人もいます。 しかしながら、会社にもよりますが、クライアントに対しては「~san」というような日本的な継承をつけることもありますので先輩に聞いて温度感を伺いましょう。 ファーストネームで呼ぶことで会話もしやすいですし、意見も言いやすくなるのは確かです。

しかしながら、名前以外の部分については注意すべき点があります。 英語は敬語がないと言いますが、表現には注意すべきです。 中学英語ばかり話していると、その人の知性や教養を疑われることになりますし、英語特有のビジネス表現をマスターしていないので、努力を怠っていると見なされることもあります。特にクライアントに連絡する場合は、表現は日本語のときと同じくらい気を付けるべきです。 外資系企業では、あなたがその国の代表であることを忘れずに行動してください。

本国の意向を注視しよう

インターネット系企業やメーカーは、基本的には本国で開発されたものを、日本で展開している形になり本国の意向は絶対視すべきです。 完全にローカライズされて、権限移譲されている会社もありますが、本国はある意味、投資家的な存在なので意向は必ず聞くようにしてください。 ひどい会社であれば、本国からやってきた偉い人が日本国内での議論を一気にひっくり返して、最初からプロジェクトがやり直しになることもあります。 欧州系の会社だと、1人の意見で急にひっくり返ると言われています。

退職話がオープンに話されるので驚かないようにしよう

外資系企業は、中途採用が活発に行われているため人材の流動性が高くなっています。 そのため、退職アナウンスは毎月とどまることを知らないため退職の話はオープンに話されます。 また、転職に関してもそこまでネガティブなイメージはもたれにくく、よっぽどパフォーマンスが悪かったり、モラル的に問題のあることをした退職出ない限り、退職後も送別会に呼ばれることはあります。 転職先であわなければ出戻りする人も少なくなく、人間関係は大事にしておくのが一般的です。

残業は会社の文化にあわせよう

外資系企業は19時に退社するところから明け方まで働くところまで様々です。 全員が早く帰るような会社で残って残業をしている人は間違いなく評価されにくいでしょう。 「がんばっている」ということ自体は全く評価されなくなります。 そのためとにかく早く帰るようにしましょう。(かえってこっそり仕事している人もいます)

一方、連日深夜まで働く激務系企業の方もあります。投資銀行や戦略コンサル出身の方が多いと長時間働くことが当たり前になっています。 だからといってそのような会社で早く帰る人は後ろ指をさされるようなことはほぼないでしょう。この点が外資系企業のよさで、自身の働き方を尊重してくれます。

おわりに

いかがでしたでしょうか。外資系企業といっても人数規模、業界も様々です。 今回は事業会社を中心に一般的な話をさせていただきました。 外資系事業会社に興味ある方は下記から募集をしてみてはいかがでしょうか。

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