転職で給料が下がるのはあり?年収が上がる・下がるケースと対処法
2023/01/21

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転職で年収が下がる人がいる一方で、20代や30代では年収が上がってる人も多くいます。年収が上がった人・下がった人それぞれの割合、具体的なケース、年収が理由で転職に迷った時の判断軸や対処法を確認しましょう。



転職で年収が上がった人・下がった人の割合

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(出典:令和2年転職者実態調査の概況

厚生労働省の調査によると、転職で賃金が上がった人は全体の約4割でした。賃金が変わらない人は約2割、下がった人は約4割です。

20代や30代は年収が上がる人が多い

年代別に見ると、若い世代ほど、転職を機に賃金が上がっている人が多いことが分かります。20代~30代の場合、1割以上賃金が上がっている人が25%以上います。

一方で、転職を機に賃金が下がっている人が、どの年代でも3割以上存在しています。

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年収が上下する具体的なケース

転職で年収が上下するのは、それぞれ以下のようなケースです。つまり、以下のような要素があると、転職先での年収が上下する可能性が高いということです。

【年収が上がる具体的なケース】
  • 経験が活かせる業界・職種への転職
  • 転職によって役職がついた
  • 大企業への転職
  • 給与水準の高い業界への転職(IT、コンサル、金融など)
  • 残業やインセンティブが多い会社への転職


転職時に評価される重要なポイントは、その人の実績です。そのため経験が活かせる業種や職種に転職すれば給与が上がる可能性が高いですし、役職がつくこともあります。

転職先の状況も非常に重要です。年収はその会社の評価基準や給与体系に照らし合わせて決まるため、給与水準が高い大企業や業界を選ぶと年収が上がりやすいです。特に大企業に転職した場合、給与だけでなく手当や福利厚生が充実していることも多く、額面以上の差を感じることもあるでしょう。

【年収が下がる具体的なケース】
  • 未経験の業界・職種へのチャレンジ
  • 今までよりも小さな会社への転職
  • 地方企業への転職
  • 残業時間が短い企業への転職


未経験での転職の場合、評価がしにくく今後の活躍も未知数であるため、年収が低く抑えられることが多いです。小さな企業や地方企業の場合には、本人の評価が高くとも、企業の給与水準そのものが低いことも多いです。

また、転職してから気付くことが多いのが、残業時間が短いことによる年収の減少です。「残業が少ない良い企業に入れた」と喜んでいたのに、給与明細を見て給与額に驚いたという話もあります。残業時間が少ないということは残業代が減るということを忘れないようにしましょう。

Q&A 交渉で年収は上げられる?

転職プロセスの中で年収や給与の交渉をすることはできます。しかし特に日系企業や古い企業の場合、年齢やポジションで給料がほぼ決まってしまうことも多く、交渉したからといって年収がアップするとは限らないことを覚えておきましょう。

交渉をするのであれば、「面接官から希望年収を聞かれた時」や「内定後のオファー面談」がおすすめです。先方から給与や待遇について切り出された時に、こちらの希望を伝えてください。こちらからお金のことを話し始めると「お金のことにしか興味がないのか」と悪い印象を持つ人もいるので注意が必要です。

また転職エージェント経由で転職する場合は、エージェントに交渉してもらうこともできます。「A社の方が高い年収を提示されているけれど、給与が同程度ならB社に行きたい」といった要望も、転職エージェントなら上手く伝えてくれます。

Liigaでは、利用者の口コミを見ながら転職エージェントを選ぶことができます。得意とする業界やコミュニケーションスタイルから自分に合うエージェントを選ぶことができるので、ぜひ以下のページをチェックしてみてください。

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年収ダウンで迷った時の判断軸

「やりたい仕事に転職できそうだが年収が下がる」「こっちの仕事の方が魅力的だが給料が低い」という場合には、以下の3つを考えてみてください。

  • 年収がダウンする代わりに何が手に入るのか
  • 年収がダウンしても生活に不自由しないか
  • 今後、年収が上がる見込みはあるのか


まずは現状を整理するためにも、「この転職で何が手に入るのか」を考えてみましょう。やりたい仕事ができる、残業時間が短くなり健康的な生活ができる、良好な人間関係の中で働けるなど、色々なことが考えられるでしょう。 その上で、それが自分にとって「いくらくらいの価値を持つものなのか」「年収ダウンに値するのか」を考えてみましょう。

年収が下がってでも手にしたいものがあれば、「それが現実的に許容できるものなのか」「生活に困らないのか」を考えてみましょう。 今の年収や家計状況によっても異なりますが、一般に「年収が1割以上減ると生活水準にも大きな影響がある」といわれています。生活に必要な年収を確認してみましょう。

当座の生活が何とかなりそうなら、今後のことを考えましょう。 海運・空運、商社・卸売業、電子部品・機器などの業界には、初任給や若い人の給料は安いものの、昇給ペースが早い企業もあります。こうした企業であれば、一時的に年収が下がっても、生涯年収は増える可能性もあります。 また次の転職に有利になるようなスキルやキャリアが身に着くのであれば、一時的な年収ダウンを受け入れるという選択肢もあるでしょう。

【関連記事】若手のキャリアを科学する。#01 キャリアとは「人生そのもの」だ

年収を下げないための対処法

「転職はしたいけれど年収は下げたくない」という場合、以下を意識して転職活動を進めると良いでしょう。

  • 経験を活かせる業界・職種を選ぶ
  • 給与水準が高い業界・企業を選ぶ
  • 転職エージェントを活用し年収交渉をしてもらう


給与を決める大きな要因が、「その人の実績」と「業界・企業の給与水準」です。特に業界を上手く選べば、未経験の仕事であっても今と同程度の年収を維持できる可能性はぐっと高くなります。

こうした業界選びをする上でも、また年収を交渉してもらう上でも、転職エージェントは心強い味方です。転職エージェントなら業界ごとの給与水準も知っていますし、書類や面接で実績を上手くアピールするためのアドバイスも貰えます。 Liigaでは口コミ付きで数多くの転職エージェントを紹介していますので、「相談しやすそう」「興味がある業界に詳しそう」と思える人を見つけてください。

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コラム作成者
Liiga編集部
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