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デジタルトランスフォーメーション（DX）、その真価を問われる「X」（トランスフォーメーション＝変革）を本気で支援したい――。そんな思いを掲げ、アビームコンサルティング（以下、アビーム）出身者を中心として2021年1月に船出したB&DXでは、既存のビジネスモデルからの脱却を図り、経営者が直面する“疑問”や“課題”を事前に発見し、解決すべく、すでに大小20を超える事業アイデアが動いているという。
さらには、自社そのものをつくっていくためのプロジェクトも積極的に活動し、その現場では経営層と若手が直接ディスカッションを交わしている。B&DXにはどんなチャンスがあるのだろうか。シニアマネージャーである山田将生氏と、若手コンサルタントの西原啓太氏の対談を通じて、同社の今を探る。
他のファームに移ることは考えていなかった。「ゼロから立ち上げる会社」だからこそ面白い
――お二人は共にアビームを経て、B&DXの設立期からジョインしています。なぜ、大手ファームを出て新しく設立したファームへ移る選択をしたのか、聞かせてください。
山田：B&DXを設立した安部慶喜（代表取締役社長）の思い、熱量に強く共感したことがきっかけです。
私は前職時代から安部とプロジェクトを共にすることが度々ありました。ある時出張先で、「独立しようと思う」という話を聞き、安部が設立する会社（現B&DX）のコンセプトを聞いて、「面白い経験ができそうだ」と即座に思いました。
コンサルタントを長年続けてきて、自分自身で事業を成長させることにも関わりたいと考えていたからです。ゼロから立ち上げる会社なら、自由度の高い環境で取り組めるはず。一気に心が動きました。
――新しく設立するファームだからこその魅力があったのですね。西原さんはどうですか。
西原：転職を決意した理由は「人」です。私はもともとエンジニア志望で、前職でのキャリアの出発点は安部が立ち上げたRPA（Robotics Process Automation）に関するプロジェクトだったんです。他にも尊敬する先輩たちがB&DXに移ると聞いて、「自分もその環境に身を置いて成長したい」と決意しました。
――大手ファームを離れることに不安はありませんでしたか。
西原：ありませんでした。会社の規模感も全く気にしませんでしたね。「会社がなくなったとしてもまた次がある」くらいに考えていました。
西原氏
「誰が言うか」ではなく「何を言うか」。B&DXの経営層は、若手にも本気でフィードバックする
――実際のところ、B&DXは大手ファームと比べて何が違うのでしょうか。業界内での転職を考えている人に対して、B&DXを積極的に選ぶべき理由をどのように伝えますか。
山田：まずは関われる案件が面白いですね。
大手では「製造業」、「金融業」といった業種別組織、「会計」、「サプライチェーン」といった機能別組織など、ファームの組織体制に応じてコンサルタントの役割が細分化されています。しかし私たちは業種にはとらわれませんし、強みを持ちつつも、変化し続けていくことを是としています。
小さな会社だからこそ、市場の先を見て「ファーストムーバー」（先行者）にならなければいけません。クライアントの経営者と直接話し、良いと思うものはスピーディーに提案する。このスピード感や身軽さは、B&DXならではといえます。
西原：若手の立場から見れば、「成長環境」という意味でもB&DXは魅力的だと思います。
大手ファーム内では、基本的に自分より1つ上のレイヤーの人たちとディスカッションをすることが多く、職位のレイヤーを超えて直接役員と語り合える機会は少ないはず。しかしB&DXでは、山田をはじめとしたシニアマネージャーや経営層とディスカッションする機会がたくさんあります。
そうした場では、「誰が言うか」ではなく「何を言うか」が重視されます。若手にも本気でフィードバックがあるので、得るものは多いです。
そのインパクトが大きい分、「自分はまだまだだな」とへこむことも少なくありません。クライアントへの提案資料を事前に見てもらう際には、「本当にクライアントのことを考えている？」「これで本当にいいと思う？」と何度も返されることもありました。
B&DXにジョインしてから、この1年間で、自分自身の成長スピードは圧倒的に加速していると感じます。
全社員が大小さまざまな事業創出に携わり、手を挙げればどのチームにでも参画できる
――若手も積極的にディスカッションに参加できるのはなぜですか。
山田：B&DXでは積極的に新規事業創出に取り組んでおり、社内では約20のテーマを挙げています。「こんな可能性があるのでは」「この市場の先にはこんなことが起きるのでは」といった大小さまざまなテーマを出し、全社員がチームに分かれて検討を進めているのです。
新規事業推進に、若手もベテランも関係ありません。全員が新しい事業やサービスの可能性を考えており、各チームは分科会のような役割を果たしていて、週に一度は全社ディスカッションも行っています。
その際はオフィスに集まり、リサーチの結果を見て「このテーマは進めてみよう」「この案は検討の余地がまだまだある」など、さまざまな議論をしながら、外部へ打ち出すためにアイデアを昇華させています。
西原：社員は誰でも、手を挙げればどのチームにでも入れます。私の場合は新規事業関連の三つのチームに参加しています。
――現在進めている事業の中で、話せる例はありますか。
山田：「DX人材育成」に向けたサービスを例として紹介しましょう。
ここ数年盛り上がりを見せているDXは、仕組みづくりの動きが一巡し、現在は「DXを通じて事業を成長させていくためにはどうすればいいのか」にクライアントの関心が集まっています。そこで課題となるのが、DXを起こせる人材の育成です。
しかし世の中にある現状のDX人材育成サービスは、ツールを使いこなすためのリテラシーに寄ったものが多いのも事実。そのため、私たちはX（変革）の実現に必要な9つの成功要件を定義し、その能力を獲得するために、「経営者向け」「DX推進者向け」「全社員向け」の対象者ごとに研修メニューを提供しています。
山田：このようにB&DXでは、本流のコンサルティング案件、新規事業創出、さらには自社そのものをつくっていく事業マネジメントという、三つの活躍の機会があります。
山田氏
社内の面倒な根回しは一切不要。自社事業マネジメントは、若手が直接経営層に働きかけて進んでいく
――“自社そのものをつくる”自社事業マネジメントについて詳しく教えてください。
西原：例えば私は、自社の採用チームにも加わっています。山田がこのチームのトップを務めており、新卒採用については基本的に私たち若手が進める体制となっています。
どんな学生を何名採用するのか。面接はどのように進めるのか。グループディスカッション・ジョブインターンシップにはどんな仕掛けを施すのか。こうした一連の設計に携わり、山田や安部の承認を得ながら動かしているところです。
承認を得るといっても面倒な根回しは一切必要なく、採用活動は若手のプランをベースに動いています。
山田：こうしたやり方を取っているのは、「みんなで会社をつくっていこう」という私たちの姿勢の表れです。B&DXにはコーポレート部門がありません。給与計算などの作業はアウトソーシングしていますが、自社がどうあるべきかを考えるのは自分たちの役割だと考えているのです。このやり方は、ある程度まで規模が拡大しても堅持したいと思っています。
――しかし、コンサルティング案件だけでなく新規事業創出や自社事業マネジメントにもリソースを割くとなれば、一人一人の負荷が高まるようにも感じます。
西原：確かに、前職時代よりも考えるべきことが格段に増えましたね。とはいえ、負担ばかりが増している感覚はなく、むしろ高いモチベーションを保っているというのが正直なところなんです。
振り返ってみれば、前職も「案件活動だけをやっていてはダメ」という評価体系でした。コンサルタントとしての仕事に加え、会社のためにも働いて評価される形です。しかし前職時代の私は、「本業以外はやりたくない」「案件活動だけで成果を出せばいいじゃないか」と考えていたんですよね。
それが転職後は、自分の行動によって会社が形づくられ、自分の頑張りによって会社が成長する姿を目の当たりにしたことで、自社への貢献に喜びを感じられるようになりました。かつての私のような本音を抱いている若手コンサルの人たちには、自社事業マネジメントの面白さや、やりがいを伝えたいです。
デジタルの力で、日本を再び成長させる。「工数×単価」の仕組みを超えた、新たな価値を提供したい
――今後は、B&DXでどのようなことを成し遂げたいと考えていますか。
西原：「日本を再び成長させたい」と思っていて、それを会社のビジョンに重ね合わせています。
私はバブル崩壊後に生まれた世代で、人生そのものがいわゆる「失われた30年」の中にあります。学生時代から「もう一度、日本のプレゼンスを世界に発揮できるようにしたい」と考えていました。
B&DXは、日本企業を再び成長させることを本気で考えている会社です。ここで自分が携わる企業に全力で向き合い、採用活動にも注力して自社を成長させながら、ゆくゆくは業界を変えるくらいの影響力を発揮していきたいと思っています。
山田：コンサルティング業界や社会全体において、B&DXのプレゼンスを高めていきたいと考えています。そのためにはコンサルティング案件で成果を出し、クライアントへ貢献することはもちろん、業種や業界など、さらに軸を増やして新たな事業・サービスを提供していく必要があります。
さらにいえば、コンサルティングファームとしての新たな在り方を提示することも重要でしょう。従来のコンサルティングビジネスは、コンサルタント一人一人の工数を提供して、「工数×単価」で報酬を得ていくことが基本でした。
しかしこれでは、今の人数で取り組めること以上の価値を提供できません。デジタルを真に活用して仕事を回し、人がそれを導いていく。世の中全体を、そんなDigital-Oriented（デジタルオリエンテッド）な世界に変えていきながら、私たち自身も変革を続けていきます。
山田氏（写真左）と西原氏