年々規模が拡大しているデジタルマーケティング企業。ここでは企業担当者や就活生・転職志望者が「今知っておくべきデジタルマーケティング企業」を厳選してご紹介しています。

デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングとは、その名の通りデジタル接点を活用したマーケティング活動のことです。

デジタル接点として活用されるのは、サイトやWeb広告、SNSに限りません。VR/ARのように実店舗で活用できるデジタル技術や、MAツールのようにマーケティング活動の効率化を目的としたデジタル技術も含まれます。

Webマーケティングとの違い

Webマーケティングはデジタルマーケティングの一部であり、インターネットを主な領域としたマーケティング活動を指します。具体的にはWebサイトやWeb広告の運用、LPOやSEOなど顧客接点の増加、顧客の獲得を狙った活動が多いです。

これに対してデジタルマーケティングは、より広範囲でのマーケティング活動を指します。インターネット領域における活動だけでなく、オンラインとオフラインの融合・連携、先端技術の活用、高度なデータ分析などを含みます。デジタルが生活に浸透したことで生まれた、新たなマーケティング領域です。

ただし両者の垣根は明確ではなく、企業の組織体制においては「オンライン」「オフライン」の観点からマーケティング活動を分類するケースが一般的です。

今知っておくべきデジタルマーケティング企業17社

ここではデジタルマーケティング支援の導入を検討している企業担当者や、デジタルマーケティング企業への入社を希望している人に向けて、今知っておくべき注目企業17社をご紹介します。

番号	企業名	得意分野
①	株式会社電通デジタル	総合支援	求人情報
②	株式会社オプト	広告	求人情報
③	デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社	広告
④	株式会社サイバーエージェント	広告	求人情報
⑤	トランスコスモス株式会社	総合支援	求人情報
⑥	株式会社マクロミル	調査・分析
⑦	株式会社アドウェイズ	広告
⑧	株式会社アイレップ	総合支援
⑨	株式会社デジタルガレージ	総合支援	求人情報
⑩	株式会社D2C	広告
⑪	アイ・エム・ジェイ （※アクセンチュア株式会社）	Webサイト制作等	求人情報
⑫	株式会社Speee	広告	求人情報
⑬	ナイル株式会社	SEO
⑭	株式会社ウィルゲート	SEO
⑮	株式会社スパイスボックス	SNSマーケティング
⑯	株式会社セプテーニ	広告
⑰	株式会社メンバーズ	総合支援

①株式会社電通デジタル

※2023年12月22日時点の企業サイトより

電通デジタルは、デジタルマーケティング企業の最大手です。電通グループにおけるデジタルマーケティング専門会社として、2016年に設立されました。2023年1月時点の社員数は約2,300名で、最大手として多数のデジタル人材を抱えています。

Web広告など特定領域の支援のみを行っているデジタルマーケティング企業もある中、電通デジタルは、その規模を活かしてあらゆる領域での支援を行っています。コンサルティングからシステムの開発、実装、運用まで一気通貫で企業をサポートします。

また国内外に多数のクライアント企業を抱え、実績が豊富な点も強みの一つです。

②株式会社オプト

※2023年12月22日時点の企業サイトより

オプトは1994年創業のデジタルHDから新設分割された企業で、2015年に設立されました。デジタルマーケティングの中でも広告事業を中心に据えており、リスティング広告やディスプレイ広告、ソーシャルメディア広告などあらゆる広告を扱っています。

広告代理サービスの他にはソリューションサービスを展開しており、広告効果予測ツールや自社・協業・市場を無料で分析できるツールなどを提供しています。

過去には企業のデジタル人材育成や企業全体のデジタル化をサポートする「デジタルシフト支援」も行っていましたが、現在こうした事業は新たに分割設立したデジタルシフト社が担っています。

③デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社

※2023年12月22日時点の企業サイトより

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは1996年に博報堂やADKホールディングス、デジタルガレージなどの共同出資で設立された企業です。現在は博報堂グループの一員として、多数の企業に出資を行っています。

サービスの中心は広告事業で、Web広告の企画から制作、運用、効果検証などを行います。またデジタルサービスに関する研究開発、パートナー企業との新規事業開発など新しい分野への取り組みにも積極的です。

アジアを中心に海外拠点も多数有しており、海外におけるデジタルマーケティングも支援しています。

④株式会社サイバーエージェント

※2023年12月22日時点の企業サイトより

サイバーエージェントはメディア事業やインターネット広告事業、ゲーム事業を中心としている大企業です。メディア事業ではAmebloやABEMAを展開しています。

デジタルマーケティング領域ではインターネット広告事業を中心に据えており、この他にAIやDXをベースとしたサービス展開も強化しています。

インターネット広告事業は国内トップのシェアを誇り、広告運用の効果最大化に向けた強力な体制づくりを徹底しています。メディアやゲームで培ったデザイン力も大きな強みです。

⑤トランスコスモス株式会社

※2023年12月22日時点の企業サイトより

トランスコスモスは企業としての歴史が長く、1966年の創業以降、3,000社以上との取引実績があります。デジタルマーケティングだけでなく、BPOやECワンストップサービス、コンタクトセンターサービスなどシステムやオペレーションもカバーできるのが強みです。

デジタルマーケティングサービスでは、WebプロモーションからWebサイト構築・運用・分析まで幅広い支援を行っています。マーケティング戦略の立案やプラットフォームの提供、スマホアプリの開発、LINEのビジネス活動やSNS運用など、サービスの種類は多種多様です。

⑥株式会社マクロミル

※2023年12月22日時点の企業サイトより

インターネット調査で有名なマクロミルは、デジタルマーケティング領域でもデータ分析やデータ活用を主軸としたサービスを展開しています。

データ分析では、同社が蓄積してきた膨大なデータを活用することができます。世界90の国と地域にいる約1.1億人へのリサーチが可能であり、国内だけでも3,600万人のパネルネットワークを構築しているので、顧客の嗜好性の調査やペルソナ把握に便利です。

また長年培ってきたリサーチノウハウを活かして、2021年からは広告配信事業も開始しました。大塚製薬が大幅なコスト改善を実現するなど、既に大手企業での実績も得ています。

⑦株式会社アドウェイズ

※2023年12月22日時点の企業サイトより

アドウェイズは2001年に設立された企業です。現在取締役会長を務める岡村氏は、当時最年少（26才2ヶ月）で株式上場を果たした人物としても知られています。

主力はインターネット広告事業で、エージェンシー事業（広告代理業）では戦略立案から調査、運用・実行（広告枠の買い付けや広告配信、クリエイティブ制作）、分析まで一気通貫で支援します。

また広告配信プラットフォームの提供も行っており、同社が開発した「UNICORN」は国内最大級のマーケティングプラットフォームとして有名です。

⑧株式会社アイレップ

※2023年12月22日時点の企業サイトより

アイレップは博報堂DYグループの企業です。広告事業やSEO対策を中心に、データ＆システム基盤の整備など幅広いサービスを展開しています。コンサルティング事業や調査・分析も行っており、クライアント企業に対して包括的な支援をできるのが強みの一つです。

サービスの品質担保のために、徹底したデータドリブンマーケティングや高速且つ効率的なPDCAサイクルの構築、また優秀なデジタル人材の確保・育成にも力を入れています。

博報堂DYグループが保有するアセットやツールの活用も可能で、グループ会社と協働チームを組んで案件に取り組むなど、充実した環境も魅力です。

⑨株式会社デジタルガレージ

※2023年12月22日時点の企業サイトより

デジタルガレージは、インキュベーションカンパニーとして有名な企業です。これまでに「カカクコム」への出資や「X（旧ツイッター）」の日本展開・運営支援などを行ってきました。また国内最大規模の決済プラットフォーム事業も展開しており、オンライン決済インフラを支えている企業でもあります。

デジタルマーケティングにおいては、戦略立案から企画・コンサルティング、広告の効率化、アプリ開発、データ分析など幅広い支援を行っています。決済事業で得た技術や蓄積データをマーケティング分野にも活かし、決済購買データを活用したマーケティングサービスの開発なども行っています。

⑩株式会社D2C

※2023年12月22日時点の企業サイトより

D2Cは世界初のモバイルマーケティング企業として、NTTドコモ、電通、NTTアドの3社合弁で設立されました。

主力は広告事業で、ドコモメディアを通じた広告やオウンドメディア広告、インターネット広告などの事業を展開しています。国内No.1キャリアであるドコモは現在約8,860万人ものユーザー（2023年9月末時点）を抱えており、こうした中で独占的に広告商品を扱えるのは大きな強みです。

またドコモユーザーの膨大なデータを用いて分析や効果測定を行える点も、D2Cの魅力と言えます。

⑪アイ・エム・ジェイ（※アクセンチュア株式会社）

※2023年12月22日時点の企業サイトより

アイ・エム・ジェイ（以下IMJ）は、Webサイト制作やSNSの運用、動画などのクリエイティブ制作を得意としています。2016年に世界有数のコンサルティングファーム「アクセンチュア」のグループ企業となり、2021年に吸収合併されたものの、IMJブランドやサービスはそのまま残っています。

現在はアクセンチュアが戦略策定などの上流工程を担い、IMJが制作や開発、導入の実務支援を担うことが多いです。アクセンチュアとIMJが連携することで、効率化や収益改善に繋がる質の高いサービスを提供しています。

⑫株式会社Speee

※2023年12月22日時点の企業サイトより

Speeeはコンサルティングを軸に事業展開を行っており、有名コンサルティングファームでの勤務経験を持つ社員も多く在籍しています。

扱っている事業は主に3種類で、その中のマーケティングインテリジェンス事業では、データ活用コンサルティングなどを行っています。プラットフォームの構築からマーケティング施策まで一気通貫で支援できるのが強みです。

また同社が開発した広告配信プラットフォームの「UZOU」は、ユーザーの嗜好性や閲覧コンテンツの傾向を機械学習し、ユーザーに好まれる広告を表示します。さらにユーザーの反応結果まで機械学習し、広告選びの質を高められるのが特長です。

⑬ナイル株式会社

※2023年12月22日時点の企業サイトより

ナイルは「DX&マーケティング」「メディア＆ソリューション」「自動車産業DX」の3つの事業を手掛けている企業です。デジタルマーケティング領域では特にSEO対策に力を入れており、過去にはSEOを中心とした支援で顧客獲得コストを1/10まで改善した事例もあります。

この他にも、質の高いコンテンツ制作によるエンゲージメント率の向上、生成AIを活用した業務効率化や生産性の向上など、幅広い支援を行っています。さらにSEOの内製化など、インハウスマーケティングの支援も手掛けています。

⑭株式会社ウィルゲート

※2023年12月22日時点の企業サイトより

ウィルゲートは「コンテンツマーケティング事業」でWebコンサルティングとSEOコンサルティングを、「セールステック事業」でソーシャルセリング支援やセミナー支援のコンサルティングを行っています。戦略立案から実行支援まで各部門の専門チームが一気通貫で支援してくれる体制です。

SEO対策は同社の主軸サービスで、SEO対策を踏まえたコンテンツ作成やSEOに強い受託型記事作成サービスの提供、自社開発したSEO対策ツールの提供などを行っています。

⑮株式会社スパイスボックス

※2023年12月22日時点の企業サイトより

スパイスボックスは博報堂グループの企業で、SNS起点のデジタルマーケティングを得意としています。国内1,000万ユーザーのSNSプロファイリングデータを蓄積しており、ユーザーの嗜好性やトレンド、共感文脈などを分析して企業のブランディング支援を行います。

戦略策定からプロモーション・クリエイティブ制作、運用後の効果測定や分析まで寄り添って支援してくれる点も魅力です。また低コストで支援を依頼したい場合は「SNSプロモーションのみ支援してもらう」といったことも可能です。

⑯株式会社セプテーニ

※2023年12月22日時点の企業サイトより

セプテーニは「広告」と「ソリューション」を軸にしたデジタルマーケティング支援及び企業のDX支援を行っています。

広告では統合マーケティングやプロモーションの企画・設計、デジタル広告の運用といった側面から企業のDXを支援します。一方ソリューションでは、データ活用によるソリューション提供やAIを活用したソリューションツールの提供などを行っています。

現在は電通グループの子会社となっており、協業する案件も少なくありません。

⑰株式会社メンバーズ

※2023年12月22日時点の企業サイトより

メンバーズは1995年に設立された企業で、デジタルマーケティング業界においては比較的長い歴史を有しています。社員数が約2,900名と多く、専門性の高いデジタルクリエイターで専任チームを編成してクライアント企業への支援を行います。

サービスの幅も広く、Webサイト運用やインターネット広告、アプリやプロダクトの開発、コンサルティング、SNS、データ活用など多岐にわたります。45種類ものデジタル系専門職種でクライアント企業のあらゆる課題に対応できるのが強みです。

デジタルマーケティングの代表的な手法

企業紹介でも触れていたように、デジタルマーケティングには様々な手法があり、企業にもそれぞれ得意分野があります。「サービスを利用したい」「デジタルマーケティング企業に入社したい」といった場合は、こうした手法について知っておくことも重要です。以下に、代表的な手法の一部をご紹介します。

手法	特徴など
Webサイト運用	商品の購入やサービスの利用に繋げられるようなWebサイトを制作し、運用する。問合せのしやすさや運用の簡単さなども重要。
Web広告運用	インターネット上に広告を出す手法。特定のキーワードを検索した際に表示されるリスティング広告や、自社のWebサイトを訪問したユーザーに表示するリターゲティング広告など多くの種類がある。
SEO対策	Googleの検索結果で上位表示させるための取り組み。上位表示されれば流入が増えるので、Webサイト運用などに欠かせない。
コンテンツマーケティング	ブログやSNSなどで消費者に有益な情報を提供し、興味・関心を引く手法。見込み客の確保に繋がる。
MA	「Marketing Automation」の略で、ツールを用いてマーケティングを自動化すること。メールの自動配信やリターゲティング広告の表示、商品のリコメンド機能などがある。
OMO	「Online Merges with Offline」の略で、オンラインとオフラインを融合させたマーケティング手法。顧客体験の向上などを目的としている。例えばECサイトで注文した商品を店頭で受け取れるようにするのも、OMO戦略の一つ。

デジタルマーケティング支援を受けたい場合の企業の選び方

専門業者の力を借りてデジタルマーケティングに取り組めば、コスト削減や効果の最大化を望めます。企業選びでは、以下の2点を押さえましょう。

デジタルマーケティングでは「広告からの流入が少ない」「問合せ件数や購入件数を増やしたい」など、課題や目標を明確にすることが重要です。最近では「流入の最大化」「SNSのフォロワー数」「LPのCVR」などKPIが細分化され、最終的なゴールである売り上げやLTVへの貢献が見えていないというケースも少なくありません。

課題や目的・目標ごとに適した手法は異なるので、まずは課題の棚卸をした上で発注先を検討することをお勧めします。

また特定の手法に強みのある企業同士で迷った場合は、実績や評判を見て決めましょう。支援のイメージを具体化するとともに、企業の信頼性も把握できます。

デジタルマーケティング企業で働くには？

ここでは、デジタルマーケティング企業の就職・転職難易度や企業選びのポイントを解説します。

未経験でも就職・転職可能だが資格はあると良い

デジタルマーケティング市場は年々規模が拡大しており、人手不足の傾向があります。そのため現在は求人数が多く、情報系学部以外の出身者の就職や未経験での転職も可能です。

ただしデジタル業界は変化が激しく、最低限の知識やスキルがないと環境への適応や新しい技術へのフォローが困難になります。採用の可能性を高めるためにも、以下のような資格を取得すると良いでしょう。

事業内容もチェック

既に解説しているように、デジタルマーケティングにも様々な領域があり、企業によって得意分野も異なります。そのため「自分はどういった分野で活躍したいか」と考えることも重要です。

また企業が実際に携わった案件やクライアント企業を見て、「どういった規模の案件に携わりたいか」「具体的にどのような支援をしたいか」「過去の経験で活かせる分野はないか」といった点も考えるようにしましょう。

働き方や職場の雰囲気に関する情報収集も

デジタル系の業界では、リモートワークなど働き方に柔軟性があったり、独自の福利厚生制度を設けていたりする企業が多いです。しかし「周囲がリモートワークばかりで相談しにくい」といったケースも考えられるので、働き方や職場の雰囲気について事前に情報収集ができると良いでしょう。

情報収集では企業の口コミ評価を掲載しているWebサイトや、就職・転職エージェントの活用などがおすすめです。例えばLiigaでは、転職者向けのポータルサイトとして求人情報や転職エージェントの口コミを掲載しています。転職を検討している場合はぜひLiigaをご活用ください。